禁煙治療の標準手順書

禁煙治療に対する保険給付制度を導入して、多くの人が喫煙できる環境が大切です。
要するに禁煙治療の推進は、喫煙者や非喫煙者の健康維持と保険財政の節約になります。
喫煙習慣の大半はニコチン依存症であり、本人の意志で禁煙治療できるのはごくわずかです。

禁煙治療標準手順書の公表後、ニコチンパッチの薬価収載が決定しました。
しかし、それらの禁煙治療の取り組みは、一部の医療関係者で留まっているのが現実です。
数ある保険医療サービスの中で、費用対効果が優れているのが禁煙治療です。
今後タバコ代の値上げに伴いタバコ規制も厳しくなり、禁煙治療を行う人も増えるでしょう。
しかし2005年に日本循環器学会が、禁煙治療への医療保険適用を厚生省に求めました。

禁煙治療に対する動きを受けて厚生省は、ニコチン依存症に対する保険適用を提案しました。
さらに診察後のスケジュールを初回診察日からの起算に禁煙治療標準手順書を修正。
こうして禁煙治療の標準手順書が保険適用の動きと共に、厚生省保険局に提出されました。
この禁煙治療標準手順書の作成は、原案を各種委員会で検討しながら作られました。
そして2006年、ニコチン依存症管理科が新設され、禁煙治療の保険適用が実現したのです。
この禁煙治療標準手順書は、禁煙治療の手順と方法を具体的に解説したものです。
そして次に委員会の意見をもとに研究班が禁煙治療標準手順書の最終案を完成しました。
新しい禁煙治療補助薬バレニクリンも承認され、バレニクリンの薬価収載も決定しました。
日本においても、医療の場での禁煙治療の方法が開発され、確立されつつあります。
禁煙治療標準手順書は多くの臨床現場で活用され、日常診療の場で推進されるでしょう