禁煙治療に評判の施設

保険診療の禁煙治療を実現するためには、医療機関側にも厳しい条件が課されます。
禁煙治療の実態を把握するべく、全国1千施設を対象に厚生省が調査を行っています。
しかし禁煙治療薬さえ使用すれば、禁煙に成功できるわけではありません。
医師の指導の元で適切な禁煙治療薬を使用しなければ、効果は期待できないでしょう。
これまでは、自費診療という形で禁煙治療が行われており、保険は適応されませんでした。
しかし禁煙治療により、減らせる疾病や医療費を節減させる効果があることがわかりました。
そして2006年の診療報酬改定と共に禁煙治療認定医療施設での保険適応が実現しました。
禁煙治療の中で最もハードルが高いとされているのが、敷地内禁煙になります。

禁煙治療は外来診療が基本になっていて、入院患者が対象外になるとの指摘があります。
全国の禁煙治療の保険適用施設は、最近では増加の一途を辿っています。
国際医療センターでは禁煙を求める掲示をし、職員向けの禁煙治療も勧奨しています。
国内の喫煙者の0.1%が禁煙治療で禁煙すれば、がんなどの病気が減ると予想しています。
禁煙治療の保険適用からおよそ7〜8年で、総医療費は減額できると発表しています。
厚生省も調査の結果次第では、禁煙治療の保険適用の範囲拡大を検討するとしています。
喫煙習慣の大半がニコチン依存症であることから本人の意志で禁煙治療が難しいのです。
しかしニコチン依存の喫煙に対し国が禁煙治療に医療費を投じることに意義を述べています。

禁煙治療に対して患者やその家族からは、喫煙の要望が多いのが現実です。
地元の町内会と組んで、地域に禁煙治療の輪を広げる運動をしている医院もあります